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2009年7月11日 (土曜日)

農法の問題点 9段

「NHKのコメ食う人びと」をご覧になったと思います。
中国少数民族の棚田から始まり、インド、イタリア、東南アジア、最後はアメリカだった。
コメを命の分身とみる人びとから、商品とみる人びとまで様々である。

アメリカの稲作は、①平に均す(6ha/H) ②乾田に33条の直播機で20cm間隔でモミ1粒づつ蒔く(日本の8倍の効率) ③レーザー付きのトラクターで等高線の畦を作る(巨大な棚田状態) ④PCソフトに従って施肥・防除を行う(飛行機) ⑤市場価格をみながら精米工場へ販売
 TVを観て唖然とした。コシヒカリ栽培農家は、「多く作ると日本の価格が下がるから遠慮している」などとコメントしていた。 アメリカの農家も助成金は貰っているはずだから、そんな言葉がでるのでしょう。
 
 日本は大規模化による効率を求めようと永年行政が指導してきた。
例えば、農地の集約化を唱え、1枚30aの田んぼに基盤整備した後、さらに1haにやり直した。水路のパイプラインを行ったりして農家は借金を抱えた。その挙句、減反政策となり、国の助成金も底を着き、というより、最初は農家を説得するために助成金を出すが、徐々に減らされるのが現実である。
 ついに、赤字財政などから会社の農業参入が認められた。居酒屋「わた民」の美樹社長のところは、直営農場と契約農家(販売価格は市場価格に連動せず、一定価格)の無農薬有機野菜などがお店や老人ホームで使われる。
  美樹社長は若い時、佐川急便で資金を作り、企業した方です。BUNちゃん先生は美樹社長を褒めていた。「わた民」グループは赤字部門と黒字部門があり差し引きゼロだが、「客やお年寄りが喜んでくれるのが目的だから嬉しいです」と語っていた。また、「JAは専業農家の技術にはついていけず、また気候リスクもあり、もっぱら兼業農家の増加に偏重している。JAはリスクを避けJAの主旨を放棄している。」とも発言した。
  言われてみれば尤もである

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