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2014年3月 7日 (金曜日)

農業がもたらす環境汚染~地下水~5

一応今回が最終回とします。ヤッテラレンワ…ヽ(○´3`)ノ フッ 飽きたから。

汚染原因は他の肥料、農薬、草枯らし薬など多岐にわたります。
そのような汚染物質を禁止するべくまとめられたのが法律です。
JAS法は有名だが今では陳腐化している。
代わって新しく制定されたのが今回のテーマであるGAP法なのだが、国によってバラバラである。

5.GAP法

改正JAS法施行と「有機マーク」表示は2001年4月からスタートした。
違反した業者には、業者・企業名の公表や最大50万円の罰金が科せられる。
とはいえ、「これからも丸抱えで表示を信用する者はいない」というのが偽らざる現状だ。

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   おなじみのJASマーク

 適正農業規範 (Good Agricultural Practices、GAP)または農業生産工程管理 とは、農業においてある一定の成果を得ることを目的として実施すべき手法や手順などをまとめた規範、またはそれが適正に運用されていることを審査・認証する仕組みのことである。

その定義・内容は目的によって様々に変化するが、いずれの場合も、良い成果があがるかどうかは規範をどれだけ忠実に適用するかにかかっていると言っても過言ではない。

『適正農業規範』という訳語は、この考え方が日本であまり定着していなかった時期に農林水産省が考案したものだが、現在は同省のホームページ内でも『農業生産工程管理』という訳語が使用されることが多い 。
また、実際の生産現場などでは、GAP (「ギャップ」もしくは「ジーエーピー」)と呼ばれることも多い。

ここ近年、農業を取り巻く環境が急速に変化するのに伴い、適正農業規範の内容も変化していく傾向にある。
具体例を挙げるのであれば、世界規模での貿易の拡大、牛海綿状脳症 (いわゆる『BSE問題』)などの食の安全に対する危機、硝酸塩による水質汚濁などの公害問題、薬剤抵抗性病害虫の出現土壌侵食の拡大などである。

国際連合食糧農業機関 (Food and Agriculture Organization、FAO)が提唱している適正農業規範

*1970年以降
農業の現場で適用されるべき原則をまとめたものである。
その目的は安全で健康的な食と非食品分野の農業を守り、同時に経済的な利益も確保することで、社会的にも環境的にも持続可能な農業をつくりあげることにある。

 ・土壌に関連した適正農業規範
 ・に関連した適性農業規範
 ・動物の活動や動物の健康福祉に関連した適正農業規範

ヨーロッパの適正農業規範
1997年以降
グローバルGAP (GLOBALGAP)またはユーレップGAP (EUREPGAP)と呼ばれ、事実上の世界基準となっている。

他の農場認証制度とは異なり、この制度は生産者にとって非常に厳格であり、各生産段階ごとにそれぞれ別の第三者機関が審査を行っている。
審査役は、ユーレップGAP事務局の承認を受けた企業・団体が務めることになっており、審査に合格した場合は証明書が交付される。
ただし、JGAPと違い、包装に承認を受けている旨を記載する行為は禁止されている。

アメリカ合衆国の適正農業規範
GAP/GHPプログラム(GAP/GHP Program)という制度が存在する。
これはアメリカ合衆国農務省 (United States Department of Agriculture、USDA)が、実際に各農場が適正農業規範および適正運用規範 (Good Handling Practices、GHP)(英語版)を適用しているかを審査・認証する仕組みである。
このプログラムのガイドラインでは食の安全性に重点が置かれており、国際連合食糧農業機関で提唱されているような動物福祉・生物多様性の維持・抗生物質やホルモンの使用に関しては触れられていない。

このプログラムはニュージャージー州農務省のGAPやGHPを監査する制度の導入を望む声を受け、アメリカ合衆国農務省が作成したものである。
しかし、その裏には、農家に対して結果を求めGAPやGHPに固執していた卸売り業者たちの圧力があったとも言われている。

抗生物質やホルモンの使用は暗に認めざるをえないのでしょう。


日本の適正農業規範
  2010年以降、
イオンなどの企業が独自にグローバルGAP (詳しくは以下に記述)に匹敵する基準の農家監査制度を導入している (トップバリュー)ほか、特定非営利活動法人の日本GAP協会JGAP (ジェイギャップ、Japan Good Agricultural Practice)の普及を目指している。

しかし、そのほかにも各地域の自治体や農業協同組合などが作成した規範も多数存在しており、 日本国内だけでも様々なルールが乱立し、真の国内統一基準と呼べるものは未だに登場していないのが現況である。

  『JGAPマーク』を記載する権利 (認証を受けた後に更なる手続きが必要)が与えられる。
ただし、これは国際的なGAPでは取られていない措置であるため、国際的には議論の余地がある。

日本では家畜糞尿による堆肥を認めているが、先進国のヨーロッパでは認めていない。ban

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2014年3月 6日 (木曜日)

農業がもたらす環境汚染~地下水~4

4.メタンガス

メタン(Methan)は最も単純な構造の炭化水素で、1個の炭素原子に4個の水素原子が結合した分子である。
化学式は CH4。常温、常圧で無色、無臭の気体。ヒトに対する毒性はない。

メタンガスとは、可燃性ガスの一つ。
有機物の腐敗や発酵などにより発生する。
用途としては燃料として利用され、都市ガスなどにも含まれている。
バイオマス分野でも研究が進められており、バイオガスとして既に実用化もされている。

このほか、海底や地上の永久凍土にはメタンハイドレートという形でメタンが大量に貯蔵されていることが分かっており、現在その分野でも研究・実用化がすすめられている。

メタンはメタン産生菌の活動などにより放出されるため自然界に広く存在し、特に沼地などに多く存在する。
和名の沼気はこれが語源。


一方でメタンガスは強力な温室効果ガスとしても知られており、同量の二酸化炭素の20~30倍もの温室効果があるとされる。

二酸化炭素は現在温暖化の原因として悪名高いが、現状の上昇グラフや温暖化への寄与率を考えると二酸化炭素以外の温室効果ガス(メタンを含む亜酸化窒素、オゾン、フロンなど)が50年後には二酸化炭素の温室効果を上回ると考えられている。

原始地球においてはメタン菌によるメタンによって地球大気が暖められ、生命の進化を促したと考えられる。
またニッケルが減少した事によりメタン菌の繁殖が抑えられメタンの放出が減り藍藻類が登場して大気中の酸素が増え始めたという説もある。

メタンは17世紀以前は一定の量を維持していたが、人口増加や産業革命に伴い増加の一途をたどっている。特にここ50年間で発生量は2倍になっており、これは水田や家畜などの寄与率が大きいと考えられる。

牛などの消化器管にメタン菌がいるため、草食動物のげっぷには大量のメタンが含まれており、
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その糞からもメタンが発生するため、牛が増えると大量のメタンガスが発生し、温室効果を助長するとして、大量の牛肉を使用、そして廃棄しているハンバーガー販売企業がバッシングされたこともあった。

人口の10倍以上の家畜を抱える酪農国のニュージーランドでは、羊や牛のげっぷを抑制するという温暖化対策を進めようとしたが、農民の反対を受けている。

汚泥の除去など有効利用が行なわれる一方、水田や家畜からのメタン発生の抑制を行なう研究が進行中である。
例えば、水田では稲藁をそのまま投入するより、一度発酵させ堆肥として用いたほうがメタン発生を抑制できるとの研究結果もある。
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人為的なメタンガスは燃料として使用し、残った発酵された堆肥を使用するのが現段階ではベストだらう。


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農業がもたらす環境汚染~地下水~3

3.臭化メチル

臭化メチル(しゅうかメチル)は、ブロムメチル、メチルブロマイド、メチブロとも呼ばれる。
不燃性であり、無色でわずかに甘いクロロホルム様の臭いがある。性質はクロロメタンと非常に似ている。
ブロモメタンは化学式CH3Brで表されるハロゲン化アルキルの一種である。

臭素原子は塩素原子の60倍のオゾン層破壊力を持つため、
モントリオール議定書締約国会議は、すでに全廃された特定フロンを含めたすべてのオゾン層破壊物質に全廃時期を設けている。

 アメリカ合衆国、イスラエルに次いで日本が世界第3位の生産量を有する農薬として使われている臭化メチルについての生産も、先進国が2004年末、発展途上国が2014年末に全廃することで時期合意がまとまっている。

しかし、アメリカ合衆国では2007年現在も大量に製造されている。
2004年には、カリフォルニア地区で700万ポンド(3175トン)以上が殺虫剤として利用されていたというカリフォルニア農薬規制局の統計がある。

 日本国内の農業現場での使用は、特に生姜(しょうが)産地が土壌消毒や燻蒸に用いることが多く、
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古くから臭化メチルを慣習として使用してきた生姜産地として知られる高知県窪川町の生姜栽培農家では、「これを取り上げられると生姜栽培そのものが困難になる」と、戸惑いが隠せない。

しかしながらこの日の到来を予測して「一日も早い慣習から脱却」を目指し、新たな土づくりや栽培方法の模索を既に始めている農家もある。

 一方、高知県と並んで臭化メチルの使用量の多い宮崎県は、ハウスなど施設園芸に関してはマルチを張って「太陽熱消毒」に切り替える方向で農家へのPRを始めた。

しかし、一般的に「消毒効果が低い」と思われているため、徹底にはかなりの時間と実験が必要のようだ。

 臭化メチルは、環境問題のみならず人体への影響としても発ガン性の高い物質であるため、一日も早い生産中止と使用自粛が望まれるところでもあるが、生産の全廃時期は設けられているのもの、今のところ規制導入は先送りされたままの状態だ。

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農業がもたらす環境汚染~地下水~2

またまた窒素が悪さをしています。

2.一酸化二窒素

  一酸化二窒素(いっさんかにちっそ)または亜酸化窒素(あさんかちっそ)は窒素酸化物の一種で、吸入すると陶酔効果があることから笑気ガス(しょうきガス)とも呼ばれる。
化学式はN2O
紫外線により分解されるなどして一酸化窒素を生成するため、亜酸化窒素の増加もオゾン層破壊につながる.

一酸化二窒素(亜酸化窒素;N2O)は 100 年あたりの地球温暖化係数(同じ質量の二酸化炭素を1とした場合の温暖化への寄与を表す係数)が二酸化炭素(CO2)の 296 倍という、強 力な温室効果ガスである。

現在の温室効果への寄与は CO2、メタンについで 3 番目に大きい。

N2O は成層圏オゾンの破壊物質でもあり、N2O の排出制限に今 すぐ取りかからなければ、N2O は 21 世紀最大規模の成層圏オゾン破壊物質になるであろう と述べている。

アンモニア酸化細菌が海洋や土壌中に広く分布しN2O を作り出している。

農業(施肥土壌および家畜排泄物の処理過程(堆肥化等)における硝化および脱窒)、バイオマス燃焼 (森林火災や作物残さの燃焼過程)、河川および海岸(人為的起源窒素の脱窒)などが主な発 生源となっている。

N2O の人為的発生源のうち、最大のものは農業であり、施肥土壌および家畜排泄物の処理 過程(堆肥化等)からの N2O 発生量は、地球全体の人為的発生量の約 40%を占めると推定 されている。

農耕地において、N2O はおもに化学肥料および有機肥料の施用により 発生している。

1960 年から 2000 年の間に、世界の窒素肥料の使用量は 8 倍にも増大した。

作物の施肥効 率は一般に 40%以下とされており、作物に吸収されなかった大量の窒素肥料の一部は脱窒さ れN2となって大気に戻るが、一部は雨によって流亡し水質汚染を引き起こしている。

また、 施肥した窒素量の 0~数%程度が N2O となって大気へ放出されている。

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2014年3月 4日 (火曜日)

農業がもたらす環境汚染~地下水~1

永らくおまたせしております、農業の地下水汚染について数回に亘って書いてみます。

1. 硝酸態窒素
   最も顕著な汚染は、硝酸態窒素による地下水汚染でしょう。
  日本では、1980年代からじわじわと硝酸態窒素による汚染が見えぬ地下で広がっています。
 硝酸態窒素とは、硝酸イオンのように酸化窒素の形で存在する窒素のことをいい、窒素肥料などが酸化して作られるのです。
 
通常はNO3-の形の硝酸イオンに金属が結合した硝酸塩の形で存在しているのですが、このうちNの部分だけをとって硝酸態窒素という
また硝酸態窒素は通常、窒素化合物の酸化によって生じる最終生成物であるから厄介なのです。

土壌中の無機窒素は、アンモニア態窒素、亜硝酸態窒素、硝酸態窒素の3つの形で存在する。
 「有機物」が分解されるとまずアンモニア態窒素が生成される。
   また、硫安、尿素などのアンモニア態窒素の化学肥料が施肥されることもある。
窒素肥料の中には硝酸アンモニウムや硝酸ナトリウムなど元から硝酸態窒素が大量に含まれているものもある。

 1945年、アメリカで飲料水中の硝酸塩がメトヘモグロビン血症の原因になる、という報告が出されたが、当時、日本ではそれに注目する者は皆無に近かった。
  血液中に硝酸塩が入ると、ヘモグロビンがメトヘモグロビンに変化、酸素と炭酸ガスの交換ができなくなる。これが、メトヘモグロビン血症だ。

 1960年代に入って、アメリカ各地の地下水などの上水道源が硝酸塩(水中ではイオン化する)に汚染されていることが判明。
  アメリカ政府は、飲料水中の 硝酸態窒素量を、1リットル当たり10ミリグラム 以下とする水質基準を決定した。
日本でも、水道水の水質基準はアメリカと同じに定められたが、1970年代までは窒素汚染は少なく、問題は表面化していなかった。日本でこの問題が顕在化してきたのは、1980年代に入ってからだ。

 厄介なことに、硝酸態窒素は、活性炭 、煮沸、沈殿ろ過などでは取り除けない厄介な物質である。

 日本各地で進んでいる硝酸態窒素汚染は、地下水にも及び、その原因として「農業」が筆頭にあげられる。
  いま「環境保全型農業」を語るまえに、農業-環境汚染の元凶をしっかりと見つめる必要もある。
 
有名な茶畑の例~〜パタゴニアのHPに記載(すでに読んでおられる方は重複しますが・・)
   茶畑の土壌は、粗粒状で水はけが良く、空気が入りやすい。そのため肥料は流出しやすく、いきおい多量の施肥が必要になる。
また土壌中に酸素があるので、肥料に多いアンモニアイオンが酸化されて、亜硝酸、硝酸になる。 こうして、茶畑地下水の硝酸態窒素汚染が発生する。
 
  そして、「水田などでは、泥の中が酸素のない還元状態なので、アンモニアイオンの酸化は起こりません。茶畑があっても周囲に水田があれば、硝酸態窒素汚染が防げるのです」ともいわれているが、畜産から出た糞尿をそのまま水田に投入するところもある(これが有機栽培と誤解している)ので、一概には言えない。
   こうした肥料は勿論、茶畑だけに使用されているのではなく、ミ カン畑や果実などの温室栽培などでも 、多量の施肥が行なわれている。

  一つには、硫安、尿素といった肥料は値段が安く、即効性があり、作物の緑色を濃くし、製品の見た目が良くなるので、農家は出荷数日前に散布したり、収穫後、残った野菜ごとトラクターで鋤き込む(緑の作物を土の中に混ぜるという自然界では存在しない行為)時に土中の野菜を腐敗?しやすくするため硫安などを散布する。

ほとんどの農家は疑問を抱いていない。それどころか、肥料を過剰に散布すれば収穫が増えると信じている。
肥料を売っている側にも責任はあろう。

 地下水の流れは表流水と違って非常に遅いことから、今までに使われた肥料の影響は、これから本格的に出てくるという。

地下水を守り、非常用の飲料水を確保するためにも、肥料の過剰な使用を避ける努力が必要だらう。

参考**wikipediaの周期表
周期表
 今回だと 窒素=N なので Nのところを クリックすればリンクしている。

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2014年3月 3日 (月曜日)

ウクライナ問題でアベノミクスに陰りか??

株安、円安が進行している。
それでもマーケットアナリストや安倍首相は強気である。
自分にとって有利な発言をしているに過ぎない。

更に、支那のイスラム教自治区外でテロを起こしている。これも大問題であるが、とりあえずウクライナ情勢のニュースから。

ウクライナへの強力な金融支援に向けたコミットメントで一致=G7財務相共同声明
 [ワシントン 2日 ロイター] - 主要7カ国(G7)は2日、ロシアによるウクライナへの主権侵害を非難し、6月にソチで開催予定のG8サミットの準備を中止することを決定した。米ホワイトハウスがG7の共同声明を発表した。 
         

[ワシントン 2日 ロイター] - 主要7カ国(G7)財務相は2日、対ウクライナ経済支援に関する共同声明を発表し、「われわれは、ウクライナに対して強力な金融支援を提供することに、結束してコミットしている」と表明。また、国際通貨基金(IMF)からの支援はその他の機関の追加的な支援を引き出す上で非常に重要だと指摘した。 
 

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   ウクライナは東西南北の中間にあり、過去の歴史も複雑で、ロシア人の移民も多い。
 クリミア半島とウクライナ共和国 濃い緑色の部分がクリミア半島。
西と南には黒海が、北東には黒海の付属海であるアゾフ海が広がる。


僕はなぜか「クリミア戦争」を思い出す。

クリミア戦争
日本の幕末である、1853年から1856年の間、クリミア半島などを舞台として行われた戦争である。
フランス、オスマン帝国およびイギリスを中心とした同盟軍及びサルデーニャとロシアが戦い、その戦闘地域はドナウ川周辺、クリミア半島、さらにはカムチャツカ半島にまで及んだ、近代史上稀にみる大規模な戦争であった。

余談;戦争に縁があった人達。
アルフレッド・ノーベル - 発明家。ロシア軍の機雷設置請負業で財を成した。

フローレンス・ナイチンゲール - 看護師として従軍。英国野戦病院で看護活動、「クリミアの天使」とも呼ばれた。

吉田松陰 - 幕末の思想家。長崎からの密航を計画したが、開戦によりロシア艦が予定より早く引き上げたため失敗し、その後、別件で自首して投獄された。

   概要;1853年ペリー浦賀に来航し、外国留学を決意。
長崎に寄港していたプチャーチンのロシア軍艦に乗り込もうとするが、ヨーロッパで勃発したクリミア戦争にイギリスが参戦した事から同艦が予定を繰り上げて出航した為に失敗。
  翌1854年ペリー再航し、密航を企てるが失敗。

  クリミア戦争がなければ、あるいはもう少し遅ければ、密航が成功していたかも知れず、今の日本の有り様も違っていたかも知れない。
歴史の皮肉な面を見る思いです。

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       クリミア半島と重要事件
クリミア半島は黒海に面し、東方のケルチ半島が黒海とアゾフ海を分かつ、戦略上の要衝である。

全土をウクライナが領有し、南西部のセバストーポリ特別市を除いた全土がクリミア自治共和国となっている。

ウクライナ領ではあるが、ロシア人が最多で過半を占める。
続いて、ウクライナ人、クリミア・タタール人。
ロシア人とウクライナ人は1783年にロシア領となってからの移民で、中でも大半は第二次世界大戦後である。クリミアタタール人は、13世紀頃の移民である。


セヴァストポリの戦い=1942年6月からのナチス・ドイツのソビエト連邦カフカース地方への攻勢(ブラウ作戦)の準備として行われた、1941年9月から1942年7月にかけての、クリミア半島とセヴァストポリ要塞でのドイツ軍とソ連軍の戦闘である。

ヤルタ会談=1945年2月4日~11日にクリミア半島南端のヤルタ近郊で行われたアメリカ、イギリス、ソビエト連邦による首脳会談。

ソ連8月クーデターでのゴルバチョフ大統領軟禁=共和国の権限を拡大しようとした改革派のミハイル・ゴルバチョフに対し、ゲンナジー・ヤナーエフら守旧派が起こしたが、ボリス・エリツィンを中心とした市民の抵抗により失敗に終わり、逆にソ連崩壊を招き、現在のロシア連邦成立に至った。

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